ブライダル業界におけるLINE活用（マーケティング）とは？

昨今さまざまなビジネス領域で注目を集めているLINEマーケティングですが、ブライダル業界、結婚式場でも同様にLINE活用ができます。LINEをマーケティング施策の1つとして活用することで、成約率が向上し、最終CPA（成約1件あたりにかかった集客費）の改善が期待できます。

ただし、LINE単体で考えない、総合的なマーケティングが必要です。

この記事では、ブライダル業界でのLINE活用がどういうものかを整理します。

LINEを活用したマーケティングとは？

そもそも、ビジネスシーンにおいてLINEを活用するとはどういうことなのか、簡単に整理します。

業界を問わず、今までWebや広告を用いて集客し、売り上げにつなげるようなビジネスモデルの業界があります。そうした業界では、「広告 → LP → Web → 申込」というシナリオで設計されていることが大半でした。LPは、広告から開く1枚のページのことです。

しかし、ここ数年はLINEを活用したマーケティングが注目を集めています。一例のシナリオですが、「広告 → LP → LINE → Web → 申込」というような設計がされています。

一見すると、ステップが多くなっており、離脱率が高くなり、結果的に売り上げが減少しそうに見えます。しかし、LINEを活用することで、全く逆の効果が期待できます。Webで申込まで進まなかった人とも、LINEでつながり続けられるからです。

他業界では、こんな事例があります。

ツール提供会社やLINEヤフーが公表した各社の導入事例で、比べている期間や指標はそれぞれ異なります。明治安田生命は昨年度と今年度、ハートサポートは2020年1〜7月、トヨタホームは前年との比較です。LINEだけの効果を切り分けた数字ではありません（2026年11月7日確認）。

このように、適切にLINEをマーケティングの中に組み込むことで、売り上げの向上が期待できます。

ただし、ここで重要なのが、LINE単体で考えない総合的なマーケティングが必要だということです。逆に言うと、LINEだけで数値改善はできません。結婚式場向けLINE運用ツールのBrides（ブライズ）を提供する私たちが、「LINEだけやりたい」というお客様をお断りしている理由はここにあります。

では、LINEを活用するときに考えなければいけない総合マーケティングについて、少し触れます。

総合マーケティングとは？

総合マーケティングとは、次のような局所的な施策を行うことではありません。

• Webサイトをリニューアルしよう
• SNSで認知獲得しよう
• 広告の出し方を変えてみよう

そうではなく、認知獲得（集客）→ 比較検討（リード）→ 行動（申込）のシナリオをもとに、総合的なマーケティングを行うことです。たとえば、SNSでは会場を知ってもらう施策を行い、LINEに誘導して顧客教育を行い、Webサイトを訪問してもらい、申込を獲得します。

言葉にすると当たり前のことを言っているように聞こえますが、総合的にマーケティングをできている会社は多くありません。

LINE活用で見込める売り上げの変化

ここでは、ブライダルでLINEを活用することで、申込数や売り上げがどう変化するのかを見ていきます。

先ほど、他業界でこんな事例があると言いました。

• 明治安田生命：成約率が56%から70%に向上
• ハートサポート：LINE経由の問い合わせから30〜40件が成約
• トヨタホーム：来場予約数が2.1倍、資料請求数が1.8倍

この数字を、ブライダルのビジネスモデルに当てはめてみます。ベースは次のように仮定します。

計算式は「月の申込数 ×（1 − キャンセル率）× 成約率 × 顧客単価 × 12か月」です。自社の数字を入れて試せます。

顧客単価は、業界平均の327万円です（ゼクシィ結婚トレンド調査2023の、挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額の平均327.1万円。2022年4月〜2023年3月に実施した人が対象）。

この仮定なら、来館は月48組、成約は月19.2組です。年間では約230組が成約し、売り上げは約7億5,341万円になります。

ここから、他業界の事例ほど大きくは動かさず、数字を1つずつ少しだけ改善した場合を見ていきます。

来館数が増えた場合

SNS・LP・Webサイトから友だち追加してもらい、LINEで来館予約に引き上げることで、月間の申込数が60件から66件（10%増）になったとしましょう。

この仮定なら、来館は月52.8組、成約は月21.1組になります。年間の成約は約23組増え、売り上げは約7,534万円増えます。

来館のキャンセル率が改善した場合

来館前にLINEで会場の雰囲気や当日の流れを届け、来館申込後のキャンセル率が20%から15%に下がったとしましょう。

この仮定なら、来館は月51組、成約は月20.4組になります。年間の成約は約14組増え、売り上げは約4,709万円増えます。

成約率が向上した場合

LINEで顧客教育を行い、信頼を築いてから来館してもらうことで、成約率が40%から45%に上がったとしましょう。

この仮定なら、来館は月48組のまま、成約は月21.6組になります。年間の成約は約29組増え、売り上げは約9,418万円増えます。

3つとも改善した場合

3つの数字は掛け算で効くため、3つとも改善すると、年間の売り上げは約2億3,721万円増えます。試算であり、成果を保証するものではありません。

このように、適切にLINEをマーケティングの中に組み込むことで、売り上げの向上が期待できます。

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LINE活用で押さえるべき3つのポイント

LINE活用の目的は、成約数です。そのためには、キャンセル率の改善と、来館数の増加、そして成約率の向上が重要になります。

ブライダル業界でLINE活用をするために、まず押さえておくべき点が3つあります。

1. 導線の設計
2. 顧客教育のリード期間と、オファリングの設計
3. 流入チャネルの検証とチューニング

導線の設計

LINEには、決定的な弱点があります。それは、認知獲得がしづらい点です。

つまり、友だち追加をしてもらう導線の確保が、非常に重要になるということです。なので、LINE登録後だけを設計するのではなく、LINE登録前から設計が必要になります。

具体的には、次のようなものです。

• SNSのプロフィール欄にURLを設置
• LPの最終導線をLINEに誘導
• Webのブライダルフェアの最終導線をLINEに誘導

このように、別の媒体から導線をつくって流入させることが重要で、他媒体との連携が不可欠です。

集客チャネルごとの導線のつくり方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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顧客教育のリード期間とオファリングの設計

LINEを活用し始めたからといって、即時の効果に直結するのは難しい場合があります。

特に、高単価になればなるほど検討期間は長くなる傾向があり、ブライダルは人生の中でも比較的高額な商品と言えます。

つまり、LINEを活用する上では、友だち登録いただいた新郎新婦のおふたりを顧客化する、マーケティング的に言うと顧客教育が必要になります。言い換えると、信頼をつかむ期間が必要になります。

そして、その関係値を築いた後に、来館予約、つまり「私たちの会場に足を運んでみませんか？」というオファリングを行う必要があります。

ここの設計の幅広さと深さが非常に重要となり、これをできるのがLINEの最大の強みでもあります。登録直後の配信の組み立て方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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流入チャネルの検証とチューニング

結婚式場の立地、商圏、ターゲティングなど、さまざまな変数があるため、最初に実行した施策が必ずしも正解になるとは限りません。だからこそ、検証とチューニングが重要になります。

• どの媒体から流入してきてくれたのか
• どれくらいの温度感で友だち登録してくれたのか
• どんな配信をすると反応が良かったか
• 何を配信すると成約率が向上するか

など、さまざまな変数を検証し、最適なチューニングを行う必要があります。流入経路ごとの数字の見方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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このように、LINEを活用する上では、「LINEを使い始めて、配信している」から、LINEの運用はOK、とはなりません。導線の設計、顧客教育のリード期間とオファリングの設計、流入チャネルの検証とチューニングが重要になるということを覚えておきましょう。

ブライダル業界での間違ったLINE活用

ここでは、ブライダル業界でよくある間違ったLINE活用をご紹介いたします。

• 友だち登録数を重視した運用
• 効果が出ている気がしない定期配信

友だち登録数を重視した運用

「LINEの運用をはじめて2か月経ちましたが、友だち登録数が毎月数件〜数十件にとどまっています。LINEでの集客効果が出ていないようです。」こんな声をよく耳にします。

これは、予約申込数を改善するという目的から逸れ、友だち登録数を重視してしまっているがゆえに起きています。こういった現場ほど、LINEの1登録を無駄にしてしまっているケースが多いです。

導線や施策に左右される前提はもちろんありますが、友だち登録してくれた方は、「LINEに登録する」というハードルを越えてきていただいたお客様です。

LINEの施策は、WebやLPのような媒体とは異なります。

私たちの経験では、WebやLPは、10,000PVのうち1%の100人のユーザーを行動させることが多いです。それに対し、LINEは友だち登録数に対して40%の反応率を狙うような施策です（業界や商材により数値は異なります。90%出るような場合もあれば、10%にとどまる場合もあります）。

つまり、登録者数が少ないから成果が出ない、ではなく、登録いただいた方々を「どう引き上げるか」が重要になります。友だち数から来館までの指標の置き方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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効果が出ている気がしない定期配信

「定期配信をしているけど、効果が出ている気がしない」。こんな声もよく耳にします。

昨今はLINE市場も成熟しつつあり、配信において、反応がいいものと悪いものが明確に分かれてきました。このようなケースでは、ほとんどの場合、長文のテキストだけを配信しています。

実態としては、次のような流れです。

1. 社内的にLINEを使ってみようとなり、運用がスタートした
2. 通常業務に追加する形で、LINEのタスクが割り当てられる
3. 配信をしなければいけない
4. 時間が迫ってくるが、他媒体との連携やコンテンツが思いつかないため、一旦長文のテキストだけを配信する

こんな現場をよく見てきました。冒頭にもお伝えしたように、LINEはLINEだけで成果を出すことは難しく、総合的なマーケティングが必要になります。

長文のテキストとは対照的に、リッチメッセージと呼ばれる画像タイプの配信は視認性に優れ、タップでページを開くことができるので、効果が出やすいとされています。

もちろん、タップ後にユーザーに何を届けるか（顧客教育用のコンテンツなのか、オファリングなのかなど）の設計は行う必要があります。配信の中身の組み立て方は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。

この記事では、ブライダル業界でLINE活用（マーケティング）をするためには、どういうことが重要かをご紹介いたしました。ビジネスシーンにおいてLINEを活用することで、どういった数字の変化があるのか、実際にどうやってLINE活用をするのか、間違ったLINE運用などは、ご理解いただけましたでしょうか。

LINE活用（マーケティング）は、ブライダル業界においても非常に重要なマーケティング手法の1つです。しかし、LINEだけでは成果を出すことは難しく、総合的なマーケティングが合わせて必要になります。

これからブライダルにおいてLINE導入をお考えの方、今LINE運用をしているが効果が出ていない方、ぜひ一度見直しをしてみてください。始める順番は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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